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[PressRelease]企業経営者、人材開発・教育担当者に提言 ~「他者との”かかわり”が個人を成長させる」をテーマに ~「人材開発白書2009」発刊

2008年12月15日

株式会社富士ゼロックス総合教育研究所(本社:東京都港区六本木3-1-1、代表取締役:立山 健治、資本金:1億円)は、2008年12月11日に『人材開発白書2009』を発刊しました。今回の白書は2003年以来、5年ぶりの発刊となります。

■「人材開発白書2009」の概要
社会人の能力開発の70%以上は「経験」によってもたらされると言われています。昨今、職場での人間関係が希薄化しているとも言われていますが、「経験」から多くのことを学ぶために必要なこととして、当社は「他者との“かかわり”」に着目しました。
そこで今後の企業の成長を牽引する若手・中堅社員層へ焦点を当て、37社の協力を得て28歳~35歳の社員約2300名に対して、①若手・中堅社員にとって、大切な”かかわり”とは何か②どのような”かかわり”が、若手・中堅社員に成長感をもたらすのか③どのような組織が、良い”かかわり”を育むのか④若手・中堅社員が、さらに成長するには─という項目について調査を実施いたしました。
そしてその結果を分析し、以下4つの内容について、企業経営者、人材開発・教育担当者向けの提言をまとめました。
 1.若手・中堅社員の成長には、職場における360度の”かかわり”のいずれも欠くことができない。単なる仕事の単位ではだけでなく、人材開発の単位として、職場をとらえなおす必要がある。
 2.”かかわり”を通じて自分自身を振り返るきっかけを多く得ている若手・中堅社員は、成長感が高い。上司や周囲の人は、業務上の支援をするだけでなく、適宜、フィードバックを与えることが大切である。
 3.良い”かかわり”を育む職場は、互酬性が高く、また会社やお互いの将来について話し合っているという特徴がある。そのような職場を開発することが大切である。
 4.一通り仕事を覚えた若手・中堅社員がさらにステップアップしようとするときには、他の職場の上位者や社外の人との”かかわり”が意味を持つようになる。そのような”かかわり”を後押しすることが大切である。
さらに、日本企業が本来強みとしていた組織基盤を活かして若手・中堅社員が継続的に成長できるよう、厳しい時期こそ”かかわり”を基盤とした組織力経営を、と提言しています。
なお、今回『人材開発白書2009』発刊を記念し、2008年12月11日に東京※で、翌年1月29日に大阪でシンポジウムを開催します。調査研究報告のほか、専門家による解説、および「他者との“かかわり”」を軸とした人材開発の可能性について、事例紹介やパネルディスカッションを通じて考察を深め、若手・中堅社員の成長のための提言を行なう予定です。
※東京のシンポジウムはすでに申し込み締め切り。詳細は別紙参照。

■「人材開発白書」とは
「人材開発白書」とは、1988年に経済同友会にて発表された「新しい個の育成」の流れを汲んで、当時経済同友会において教育部会長を務めていた小林 陽太郎(現 富士ゼロックス株式会社 相談役最高顧問、当社取締役会長)の意向で、弊社において人材開発の研究に継続して取り組み、その成果報告としてスタートしました。
1990年に「価値創造型リーダーの育成」を発表後、1994年からは人材開発問題の時宜を得たテーマを選択して調査・研究を行ない、「人材開発白書」としてこれまで7回発刊、企業経営者、人材開発・教育担当者に、人材開発のあり方について独自の視点で提言してまいりました。

◆本件に関するお問い合わせは、富士ゼロックス総合教育研究所経営企画統括部 マーケティング部まで
電話番号 : 03-5574-1511 (土・日・祝日を除く、9:00~12:00、13:00~17:00)
ホームページ  : http://www.fxli.co.jp (お問い合わせより)

【「富士ゼロックス総合教育研究所」概要】
社名 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
本社所在地 東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ14階
設立日 1989年9月21日
代表取締役 立山 健治
資本金 1億円(発行済み株式総数2,000)
株主構成 富士ゼロックス株式会社の100%出資
事業概要 経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等教育施設の運営および受託管理。
教育機器・教材の開発および販売。
書籍・雑誌の出版および販売。
催事の企画・実施
コンピュータのソフトウエアの開発、販売およびコンサルティング。
上記の関連に付帯する業務。